地震や停電、猛暑のときも。
「いつもの暮らし」を、
できるだけ自宅で続けられる住まい。
国土交通省が進める
2050先導型住宅
推進事業で
採択されました。
国土交通省が2050年を見据え、災害が起きても、できるだけ住み慣れた自宅で暮らし続けられる住まいを広げるために進めているモデル事業です。
地震や豪雨などの災害時にも、住宅の性能や設備、日頃からの備えによって、電気などのライフラインをできるだけ確保し、自宅での生活を続けられる住まいを目指しています。
対象住宅の６つの要件
本事業の対象となる住宅には、
次の6つの要件が設けられています。
※⑥は、事業者からの提案に基づく要件です。
（出典：国土交通省「2050 先導型住宅推進事業の概要」）
審査では、これからの住まいにつながる提案の先導性や、取り組み内容の充実度などが評価されています。
全国53件の応募の中から
「フェーズフリーが日常になる家」が
評価されました。
この事業には全国から53件の提案が寄せられ、その中から、有識者による評価委員会の審査を経て27件が採択されています。
アルネットホームはこれまで、高い断熱・気密性能を備えた「極暖の家」をはじめ、暑い夏も寒い冬も一年を通して家族が心地よく快適に過ごせる住環境をつくることを大切にしてきました。
そこで、これまで培ってきた家づくりを、災害時にも役立つ住まいへと発展させる「フェーズフリー」という考え方に着目しました。
アルネットホームが提案するのは、災害のためだけにつくられた特別な住宅ではありません。普段は、快適に暮らせる。もしものときには、その住まいの性能や設備が、家族の暮らしを支える。「極暖の家」がこれまで追求してきた快適性や、住まいの基本性能が、もしもの災害時にも役立つ機能となります。日常と非常時を分けるのではなく、いつもの暮らしそのものが、もしもの備えになる。
その実現に向けて生まれたのが、今回の「フェーズフリーが日常になる家」です。
アルネットホームが考えるフェーズフリー住宅
日常時にも価値を持つ「温熱・電力・備蓄・構造」の4つの機能を組み合わせ、災害時にも自宅で暮らしを継続しやすくする住まい。
─ 温熱・備蓄・電力・構造。
4つの備えで暮らしを守る。 ─
できるだけ住み慣れた自宅で暮らしを続けるために、「室内環境・備蓄・電力・建物」の4つの視点から、日常の暮らしを支える性能や設備を、もしものときにも役立つ「備え」として組み合わせました。
断熱＋遮熱
平常時
高断熱・高気密の躯体と高性能遮熱シートで、外気からの温度影響を抑え、室内の快適な温度を長く維持する。
災害時
停電時も室温の急激な上昇・低下を抑え、熱中症や寒さなどからの健康リスク低減につなげる。
備蓄＋ローリングストック
平常時
食品を普段から使いながら補充し、無理なく備える。備蓄収納スペースも、日常的に使いやすい場所に確保。
災害時
食料の入手が難しいときも、普段から備えている食品を活用。自宅での食事をできるだけ続けられるようにする。
太陽光＋蓄電池
平常時
発電・蓄電した電気を家庭で効率よく活用。V2H機器を導入すれば、EVの電力も住宅で活用できる。
災害時
停電時にも、蓄電池にためた電力を活用。照明や冷蔵庫など、暮らしに必要な電力を確保し、生活の継続を支える。
耐震＋制振
平常時
耐震等級3と制振装置を備えることで、日常から地震に備えた、住まいの強さを確保。
災害時
本震・余震による建物へのダメージを抑え、自宅で暮らし続ける安心と安全につなげる。
近年、地震や豪雨、大雪、そして猛暑など、私たちの暮らしを脅かす自然災害は、より身近なものになっています。
災害が起きれば、停電によって空調が使えなくなったり、余震によって建物への不安が続いたりと、「家はあるのに、いつもの暮らしができない」という状況が起こり得ます。
だからこそ私たちは、これからの住まいには、「日常の快適さ」だけでなく、「もしものときにも暮らしを続けられること」まで考える必要があると考えました。
─ 熊谷籠原の街のなか体感展示場 ─
「フェーズフリーが日常になる家」の先駆けとなる住まいを、熊谷籠原の街のなか体感展示場で公開しています。
事前予約が必要ですが、どなたでもご見学いただけます。
